都市を支える「設備」からの仕掛け

── エリアのエネルギーマネジメントに関する設計は、実は当社の「得意領域」です。大手町や丸の内、みなとみらい21地区をはじめ、長い歴史と実績があります。都市を支えるインフラであるDHCの機能更新は、今日どのような考え方に基づき行われるのでしょうか？

冷水・蒸気・温水供給を担っているDHCシステムですが、その創成期（1970年代前半）にまで遡ると、そもそもは「蒸気配管網」として暖房を主とした熱供給を行うものでした。「Otemachi One」に程近い、当社の設計による「大手町ビル」（1958年竣工）の古い図面を見ると、当時は石炭を焚いて暖房していたことが分かるのですが、これが公害への取り組みである大気汚染防止法で禁止され、都市ガスを用いるDHCが構築されるようになった、という変化に始まっています。

今日、私たちがDHC関連の仕事をする上でも、こうした歴史に違わず環境配慮は重要なトピックですが、その変化はどんどん早くなっています。「Otemachi One」の設計当時（2010年代）に求められていたのは「省エネ」でしたが、その後わずか数年で「脱炭素／カーボンニュートラル」にまで振り切っています。 冷凍機もボイラーも基本的に各プラント工事に応じた一品受注生産で、ひとたび導入されれば長い場合には30年ほどこれらが使われたりするなど、「小回りが利く」とは言えないDHCプラントにおいては、今この瞬間にエネルギーの良し悪しを見定め、取捨選択することは困難です。電気も使うけどガスも上手く使う…といった具合に、現代の社会的要求に応えつつ、その先で「2050年にはどうなっているのか」といった中長期的な目線を持って、設計に取り組まねばなりません。

── 「DHC＝《地域》冷暖房」とあるように、建物単体レベルを超え、より広域のものとしてエネルギーを取り扱うことは、まさに今日のスマートシティの考え方や、そこでの領域横断的な取り組みにつながってくるものではないでしょうか？

こうした業務に携わるのが、私が属する都市エネルギー計画部です。都市計画の策定などに携わる都市マネジメント計画部とともに、開発のさらに上流から計画に携わることもあります。職能上は「機械」という位置づけではあるものの、かなり手広く活動しているので、「都市計画に携わりたい」という人が、設備設計を一種のツールとしてエネルギー面から都市にコミットする、そんなことも可能な部署ではないかと思います。

これからは、長年にわたり培ってきたノウハウをどう展開するかが問われる時代。例えばコンパクトシティのような高密度な再開発では、DHCは大いに活用できるはずです。 再開発計画の更に上流に食い込み、「エネルギーの面的利用を図ろう、こんなインセンティブをつけよう」と戦略を立て、方向性を定めてガイドライン化し、行政などに働きかける……。これは本来、都市計画や不動産開発の人たちが得意にする分野だと思いますが、私の経験上、実はこういう仕掛けを設備設計者がやっていくこともできると感じています。

今後の脱炭素社会、水素社会の実現、など、社会全体まで射程を広げて考えていく。「設備」という立場から、日々こうした現代の課題に取り組んでいます。