「脱・単純リプレース」へ　ZEB 化リノベーションの取り組み方（前） 既存ストックのZEB化改修

クライアントの「環境経営」をリノベーションの技術力でサポート

近年、「カーボンニュートラル」「ESG投資」といったワードがあたりまえのように聞かれるようになりました。こうしたさまざまな環境関連の社会的トピックについて、各企業はどんな取り組みを行っているのか、そして、私たち設計者には何を求められているのかを精緻に理解する必要があります。

運用時に多くのエネルギーを消費するオフィスビルには、世の中から多様な環境配慮への取り組みが要請されています。しかし、ビルの所有者にとって、その取り組みは事業として投資に見合うあり方で行われる必要があるので、まずはエネルギーの使用量を低減し、「CO2の排出量を削減する」ことが大切です。
それぞれの企業に対して、① 現状の把握、② 削減目標の設定、③ 削減目標に対する計画と実行、というサイクルを回し、サステナビリティレポート※１やTCFD※２などに代表される情報の開示が求められています。

各企業に求められるCO2排出量削減サイクルとその情報開示
（炭素会計アドバイザー協会の作成による図をもとに三菱地所設計にて作成）。

当社では、2021年11月より、リノベーション設計部にカーボンニュートラル計画室（旧名称：カーボンニュートラル推進室）を設置し、主に①～③に関する技術提案を行う「CO2の排出量削減の検討」と、省エネの延長として、より根本的なレベルから省エネ・創エネに取り組む、「既存建物のZEB化への検討とその推進」を行っています。
これまでは、「自社が保有するビルでは、いつまでに、どの程度のCO２を削減できますか？」という計画の立案についての相談が多かったのですが、昨今では「どのビルだったらリノベーションでZEB化を達成できますか？」という、ZEB化そのものを目指すケースが増えています。これは、CO2の排出量削減についての認証制度がないためであると考えられる一方で、環境意識の高い入居者や投資を呼び込むことがニーズとして増えていることを示していると感じます。

1. ※1 サステナビリティレポート：企業が社会的問題にどのように取り組んでいるのかを、透明性のあるかたちで公開するための書類。
2. ※2 TCFD：気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）。TCFDは企業などに対して、気候変動リスクについて、どのような体制・戦略のもと、指標や目標を掲げて取り組んでいるか、といった情報開示を推奨しています。2024年以降、TCFDから国際会計基準（IFRS）財団へと開示モニタリングが移管されることとなり、IFRSをベースとした開示基準が日本でもSSBJとして開発されています。