「水の自立」でまち全体のBCPに貢献を大手町フィナンシャルシティグランキューブ

設備設計者が語る。

環境・設備の
アイデアノート

Vol.06

2023.01.30

#超高層ビル
#BCP
#水循環
#衛生設備

「防災拠点機能ビル」に求められた機能

2011年に発生した東日本大震災。帰宅困難者の大量発生、交通網の麻痺に加え、計画停電、断水に排水不全といった「当たり前にあるインフラ」が喪失した経験は、今でも忘れることができません。
2003年に「国際ビジネス拠点の強化」を目指してスタートした再開発「大手町フィナンシャルシティ」は、この震災を経て「高度防災都市づくりへの貢献」というテーマへと大きく舵を切ることになりました。
こうした中、この「グランキューブ」も防災性の高いインフラ・空調を備えた「BCD (Business Continuity District)＝事業継続基盤強化地区」という概念に基づき、防災拠点として機能する複数のビルが災害時に連携することで、エリア全体の防災機能や事業継続性を確保するだけなく周辺地域の防災性向上をも担うビルとして再計画されました。
そして、震災の経験から、「当り前にあるインフラ」が喪失しても地区を維持するためには、どうしても「水を自立させること」が必要であることが分かりました。

大手町フィナンシャルシティグランキューブ。北側より全景。

水を「つくる」「捨てる」仕組みで完全な自立を実現

この建物には、敷地内で掘削した井戸水を飲用可能なレベルまで処理できる「井水処理設備」が設置されています。井水は、普段は建物内のコージェネレーション設備※ の冷却水として使用していますが、上水の使用ができなくなった災害時には、この井水を処理して建物全体に飲料水を供給できるよう計画しています。
同時に、建物から出される汚水は、建物内の「都心浄化設備」と名付けられた下水処理設備により、隣接する河川に放流できる水質まで浄化（排水処理）することが可能です。ただし、この「都心浄化設備」は微生物のはたらきにより浄化を行うため、災害時に活躍させるためには普段から微生物を生かしておかなくてはいけません。そこで、本設備は通常時も稼働し続ける計画としました。こうして、今この時も、ここで適切に処理された排水が、下水道ではなく敷地に隣接する日本橋川に放流されています。
このように、飲み水のみならず排水も自ら処理することができて初めて「水の自立」と呼ぶことができるのです。

地下4階の都心浄化設備。床下は大きな水槽となっており、建物で発生した排水を生物処理等の処理方法で浄化しています。

建物内給排水フロー（左）と都心浄化設備システムフロー（右）。非常時は公共インフラに頼らず「水の自立」を実現します。